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人口は30分圏人口を使い、エリア内のサウナ施設数、そのサ活数やイキタイ数をカウントすれば、全国平均や都道府県平均との比較ができ、そのエリアのサウナマーケット開拓余地や出店余力などを計ることができるのです。

タワーサウナの大きさとか、機械室の管理というのは、温浴施設経営の要素のひとつに過ぎない。強いKOパンチがあるに越したことはありませんが、そのパンチさえ身につければ世界チャンピオンになれるというものではないのです。

相変わらずメンズサウナのレディースデーが人気です。今月の関東エリアでは、新サウナ室が完成したばかりのニューウイングを筆頭に、毎月安定のかるまる、ジートピア、サウナセンター、レインボー本八幡などがレディースデーを開催。7月1日には閉店するプレジデントで最初で最後のレディースデーが行われるというニュースも飛び込んできました。どの施設も先着順・抽選で予約はMAX、私も含め、情報を見逃したり落選したりして涙を呑む女性も多発しています

サウナにおける「うちわ」というと熱波イベントで使用する巨大うちわを思い浮かべる方が多いと思いますが、プレジデントさんに用意されているものは手持ち用うちわです。

世界一と言われた店は人材に支えられていました。売場を作っていたスタッフは、責任を与えられることで、良く勉強し、お客様のこともよく見て、マーケティング能力を磨いていました。

温浴ビジネスは先行投資が大きい装置産業型ビジネスですから、思い描く施設のイメージを実現するには資金調達額が及ばないということがあるでしょう。そこで、自己資金や銀行借入以外の様々な資金調達手段も組み合わせて…ということになっていくわけですが、そこを拡げるほどリスクが拡大していくということは知っておかなければなりません。

これまで、温浴施設の熱波イベント（アウフグース・ロウリュのサービス）は基本的に無料で行われてきました。有料化の動きは徐々に出てきていますが、まだ通常営業中の有料熱波が完全に定着している施設はなさそうです。

建築コスト高騰の要因は複合的ですので、今後どうなっていくのか単純には予測がつきませんが、上昇傾向や高止まりが続くとすれば、2022年は温浴業界の歴史の転換点と言われるようになるのではないでしょうか。

素晴らしい顧客対応で知られるリッツ・カールトンホテルでは、スタッフに1日2,000ドルの決裁権が与えられていると言います。これは、エンパワーメントと呼ばれ、トラブルやクレームが発生したときに、スタッフがその場でいち早く判断して最善の対応を取るためのものです。いちいち上司に許可を取っていては対応が遅れ、顧客の満足度は下がります。それを防ぎ、マイナスをプラスに変えるしくみなのです。このようなしくみが伝説のサービスを生むのだな、と思います。

先のぼかしはそれをうまく使った手法なのですが、販促目的で建物・施設を撮る場合は、逆に空間を正確に伝える必要があり、こういった違和感を感じさせないことの方が大事になります。