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先日、アパレルブランド「ZARA」のセルフレジで会計したところ、レシートが出てこなくて戸惑いました。代わりにショートメールで購入明細のリンクが届く、電子レシート方式でした。公式アプリなら、購入履歴もまとめて管理できるそうです。
電子レシートの動向が気になって調べてみると、フランスでは2023年から紙レシートの自動発行が原則廃止されていました。国内でもイオンの「iAEON」の電子レシートが累計1億枚を突破し、キャッシュレス決済比率も2025年には58％まで伸びるなど、デジタル化が加速しています。
一方で、国内の家計簿アプリ利用者等を対象とした調査では、9割以上が今も紙のレシートを受け取り、電子レシートの利用経験は約3割。購入の証明として欲しい、会計ミスをその場で確かめたい…。普及を妨げているのは、技術よりも習慣なのかもしれません。
ただ、レシートの存在意義は変わりつつあります。電子帳簿保存法では、電子取引の領収書は原則データ保存が必要で、紙の領収書も一定の要件で電子保存すれば原本を廃棄できるようになっています。ペーパーレス化は今後さらに進むと考えられます。
発行する店側にとっては、用紙代の削減以上に、購買データを顧客情報と結び付けられることが大きなメリットです。POSには従来から購買データが蓄積されていますが、会員情報と連携すれば「誰が、いつ、何を買ったか」を継続的に把握できるようになります。
温浴施設ではどうでしょうか。
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【企業が「借りている」ソフト、AIなら数時間で自作できる時代に】
https://forbesjapan.com/articles/detail/106769
マッキンゼーの調査（97カ国）で、組織のほぼ3分の1が、AIで自社構築できるようになったことを理由にソフトの購入を見送っているとのこと。予約・会員管理・シフト周りの外部ツール費用の見直しや、簡易ツールの内製化を考える材料になりそうです。
