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インフラ老朽化と温浴ビジネス

今年最後のメルマガで、温浴業界の2024年の動向を振り返ります。能登半島地震を契機に、老朽化した上下水道や送電設備の更新が急務となる中、今後の水・エネルギーコスト高騰への対策、さらにはオフグリッド化と省エネ技術の導入が温浴施設の生存戦略として求められると論じています。
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10年後の温浴ビジネス(7)

こうなってくると、今後はランニングコストを劇的に抑制することを前提に、高騰と言われるイニシャルコストはさらに費用をかけても採算が合うように変わっていくのではないか、と想像しています。建築コストで言えば坪単価250万円、300万円、350万円…。温浴施設はそれでも採算がとれるビジネスに変わっていく。そんな時代が来るのは遠い未来のことではないのかも知れません。