「メルマガ」の記事一覧

運転が苦手な体験を通じて、新しい仕事を学ぶ過程での「守破離」の重要性を理解しました。「守」で基本を守り、「破」で工夫し、「離」で独自のスタイルを確立することが、成長への道です。このプロセスを理解し、各ステップに合ったサポートと指導を提供することで、個人も組織もより効率的に成長することができます。

温浴施設の支配人や経営者は、お客様からの様々な意見や苦情に直面しますが、すべて事前に想定することは不可能です。重要なのは、施設の経営方針やポリシーを明確に持ち、確信を持って対応することです。また、日々の業務で学び直す機会が限られている中、「支配人養成講座」などの研修は、新旧問わず支配人にとって貴重な学びの場となります。

前回のメルマガ第2362号の記事では、 ──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から── と書きました。 これをもうちょっと詳しくご説明します。

温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。

サウナ施設のプレオープンイベントでレディースデイを実施し、女性利用者から直接フィードバックを得ることで施設改善の方向性を明確にしました。飲食利用の高さや具体的な改善提案が得られたことで、女性ニーズに対応するための課題が明らかに。利用者との直接コミュニケーションが重要であり、今後も意見交換の場を設けていく価値があることを実感しました。

成長ややりがいを求める人材を引き寄せるには、「誰にでもできる仕事」ではなく、「あなただからできる仕事」を提案することが重要です。効率とモチベーションを高めるためには、組織の目標や仕事の意味を共有し、スタッフが自発的に取り組む環境を作ることが必要です。セミナーでは、組織活性化を目指す具体的なアプローチを学べます。

昨年の暮れに、自分が住む神奈川県の公衆浴場入浴料金が30円引き上げられて530円に改定されました。 東京都や大阪府でも520円ですから、今のところ全国一銭湯料金が高い県になってしまいましたが、これは一時的なことで、やがて他県も段々と値上げしていくことでしょう。