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人件費率を下げる方法(2)
前回のメルマガ第2362号の記事では、
──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から──
と書きました。
これをもうちょっと詳しくご説明します。
温浴施設の仕事は、客数や売上に関わらず発生する固定的な業務と、売上に応じて仕事量が変わる変動的業務があります。一般的に正社員人件費は固定費、パートアルバイト人件費は変動費とする考え方もありますが、ここで言う固定的・変動的業務は雇用形態とは関係ありません。
フロントに受付スタッフが立って入退館するお客様のために待機していることは固定的な業務ですが、実際に受付や精算で接客対応する時間は変動的業務です。
朝の開店時間までに浴室清掃を済ませ、清潔な状態でお客様を迎え入れることは毎日の固定的な業務ですが、前日発生したリネン類を洗濯乾燥する業務は前日の客数によって仕事量が変わる変動的業務です。
つまり、温浴施設の人件費は売上に対して何%という割合だけでなく、固定人件費と変動人件費に分けて考えることができるのですが、この固定人件費のボリュームが大きいのです。
例えば飲食業であれば、注文を受けてから調理をし、料理を運び、食べ終わった食器を下げて洗い物という仕事が発生しますので、変動人件費の割合が大きいことがイメージできると思います。
物販業も、商品を並べておけば、あとはご来店の客様に対応することが仕事ですから変動人件費の割合が大きい。
ところが温浴ビジネスは…
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