「業績改善」の記事一覧

前回のメルマガ第2362号の記事では、 ──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から── と書きました。 これをもうちょっと詳しくご説明します。

温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。

いずれの有力施設にも共通している二つの伸びしろがありました。伸びしろというのは、言い方を変えると欠落、取り組み不十分なところであり、そこに力を入れればもっとチャンスが広がるのに…という部分です。