業績改善

温浴施設の客単価を日別に追い、日々の変動に目を向けた回です。

経営コンサルタントが温浴施設の業績を伸ばせるのは、現場や財務の分析に加え、豊富な経験と客観的な視点で最適な戦略を導き出すからです。経営者や現場にはない「第三者の判断力」が成果を生む鍵となります。

成功するために必要な「勝ち癖」とは？小さな行動が大きな成果につながる秘訣を探ります。

前回のメルマガ第2362号の記事では、──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から──と書きました。これをもうちょっと詳しくご説明します。

温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。

いずれの有力施設にも共通している二つの伸びしろがありました。伸びしろというのは、言い方を変えると欠落、取り組み不十分なところであり、そこに力を入れればもっとチャンスが広がるのに…という部分です。