「温浴施設経営」の記事一覧

「『守破離』の守─コンサルタントの提案を成功に導く初歩のステップ。成功を収める温浴施設はコンサルタントの提案を素直に実行し、成果を最大化するための工夫を加えます。一方、提案から逸脱することで成果を出せずにいる施設も。成功の鍵は、提案された「型」を守ることから始まります。ドラゴンボールやスラムダンクに見るような基本の徹底が、最終的には斬新な企画へと進化するための土台となります。

前回のメルマガ第2362号の記事では、 ──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から── と書きました。 これをもうちょっと詳しくご説明します。

温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。

「天然温泉満天の湯」の久下沼常務の講演から学ぶ、好調施設と不調施設の違い。重要なのは、経営戦略と現場の一致、入浴体験への注力、スタッフ教育、そして顧客とのコミュニケーション。入浴体験の質を落とさないためには何をすればいいのか。

これまで数えきれないほど温浴施設の経営診断をしてきました。小規模から大規模まで、立地条件や業態も多種多様だったのですが、ひとつだけ共通して言えることがあります。 それは、「業績が厳しい企業ほど、診断に手間取る」ということです。