「アクトパスクラブ」会員の皆様、
今日は 2023年2月6日です。
注目の業界ニュース
【JINS サウナ用メガネ発売】
https://www.jins.com/jp/sauna/
本日2月6日（風呂の日）に大手メガネブランドJINSからサ陸両用眼鏡が発売。
サウナで使用できるメガネは既に発売されていますが、機能性向上やデザインの多様化など、長年技術を培っている大手ならではの訴求が目立ちます。
サウナ室内でのメガネ着用文化が一気に進むかもしれません。
非対立の時代
昔よく温浴マーケット分析によく使っていたグラフがあります。それは一般公衆浴場（銭湯）とその他公衆浴場（温浴施設）の件数推移を比較したものです。
度々指摘しているように、その他公衆浴場は「ヘルスセンター、サウナ風呂、その他」という分類になっており、業態の区別としては実態に合わないため、あまり意味がなくなっています。
スーパー銭湯や大型スパ、岩盤浴専門店、日帰り温泉、都市型サウナ、共同浴場、家族風呂、個室サウナ、アウトドアサウナ、足湯、期間限定サウナイベント、異業種との複合…などの動向を、統計的に把握することができないのです。
なので、法的に明確に区別されている銭湯と、それ以外の温浴施設をまとめて比較するという方法を取りました。
意図したわけでないのですが、両者の間には法的な区別だけでなく、お互いに反発し合う部分もあったと思っています。
かたや物価統制令によって料金や施設形態の制約を受けつつ、国民の生活衛生のために必要な業種として守られている銭湯。それゆえ保守的となり時代の変化に対応できず、衰退する一方。
逆にその他公衆浴場（温浴施設）は料金設定も経営スタイルも自由である代わりに、水道料金減免などの公的な経営支援はほとんどありません。横断的な業界団体もありませんが、その分逞しく自立しています。
コロナ禍の緊急事態宣言下では、銭湯は営業継続を許可され、温浴施設は他のサービス業と同様に営業の規制を受けました。
銭湯業界から見れば温浴施設は後から突然現れて長く続いた慣習を破壊する黒船。温浴業界から見れは銭湯は古い権益に縛られた保守的集団。表立って喧嘩していたわけではありませんが、そういう意識はお互いにどこかで感じていたのではないでしょうか。
冒頭で「昔よく温浴マーケット分析によく使っていたグラフ」と書いたのは、最近は「銭湯vs温浴施設」という対立構造を前提とした分析に、ほとんど意味を感じなくなっていたからです。
銭湯も…
---------
この記事は会員限定公開となっており、全文は表示されておりません。
メールマガジン「日刊アクトパスNEWS」をご購読いただくと、毎日全文がメールで届きます。
メールマガジンご購読のご案内はコチラです。
