株式会社アクトパス|温浴施設・温泉・サウナ事業の専門コンサルティング・プロデュース

温浴施設・温泉・サウナビジネスをトータルサポートするコンサルティング会社。アクトパスは温浴の普及と発展が社会の幸福につながると信じて、これからも温浴ビジネスの発展に尽くしてまいります。

「温浴市場動向」の記事一覧

サウナブームは終焉なのか?Google Trendsで調べてみた

「終焉」ではなく「落ち着き」

サウナブームが終焉なのか?というシンプルな論点で言えば、私の感覚では終焉という言葉は適切でないと思います。「終焉」は栄えていたものが衰退、終了するようなイメージを含んでいますが、サウナマーケットは依然として活況であり、今日もたくさんの人がサウナに入浴することでしょう。 記事でも使われているGoogle Trendsの「サウナ」というキーワードを含む検索の動きをしっかり見ると、「終焉」ではなくて…
コーヒー牛乳(ビン)

10年後の温浴ビジネス(2)

「温泉」や「温浴施設」という余暇活動は、今後コロナ禍からの回復と共に参加人口が急速に戻るのは間違いないでしょうし、中長期的には余暇時間の拡大によって余暇産業全体がさらに追い風となっていくのです。
銭湯と温浴施設グラフ

非対立の時代

人の心と身体を温め、健康を増進する。古から続く温浴の素晴らしさをさらに知らしめ、すべての人に温浴の喜びを提供する。その目的に向かう上で、銭湯と温浴施設といった区別や対立は必要ないのです。 私が思い描く未来は、銭湯と温浴施設全業態を横断した温浴業界の形成です。そして技術やノウハウを共有し、遅れた法律を整備し、共通の目的に向かって力を合わせる。それが世の中の健康度や幸福度を上げることに間違いなく繋がっていると思うのです。
2022から2023へ

2022年の振り返り

今年もあとわずかとなりましたので、温浴施設の2022年を振り返ってみたいと思います。 【首都圏はコロナの影響減】 【好調な施設の特徴】 【外気浴の浸透】 【サウナファンのマナー基準】 【「お湯」の展望】
サウナブームの風に乗る

一年前

常に根底にあるのは、「伸びているものをもっと伸ばせ」ということなのです。 流れに従って長所伸展する。それだけですので、来年どんなことをするのか何も決まっていません。決まっていなくても、世の中の求めに応えて行けばその先きっと良いことが起きるだろうと思えるのです。
レジャー白書2019-2020比較

巣ごもり消費ではなかった

コロナ禍の影響により余暇活動は大幅に減速、余暇関連市場規模は55兆2,040億円と2019-2020年比で23.7%減となっています。 余暇活動の中でもトップだった国内観光旅行(避暑・避寒・温泉など)は2019年に5400万人の参加人口だったのですが4位に転落し、3390万人に。2位の外食も6位に落ちています。 ちなみに、温浴施設(健康ランド、クアハウス、スーパー銭湯等)は12位(2940万人)から17位(1910万人)と参加人口が35%も減少しています。 こういった動きをまとめて、コロナ禍で自宅にこもる「巣ごもり消費」が拡大、と言われてきました。
サウナ愛好家増減

サウナ愛好家減少とは?

先日、一般社団法人 日本サウナ・温冷浴総合研究所が2017年より続けている「日本におけるサウナ・温冷浴の実態調査」の結果がリリースされました。 タイトルは衝撃的で、「サウナ愛好者人口、調査開始以来『初の大幅減』で1000万人減少。都市部は堅調なものの、地方での減が顕著に」と書かれています。
温度計

温浴施設は持続可能-2

温浴施設は大量の水を消費します。経営環境や設備によってその消費量は様々ですが、おしなべて言うと1客あたり300リットルくらい。客数年間10万人の施設なら1日平均82トンもの水を使っているのです。 1人の人間が生きるのに必要な水の量は1日あたり3リットルと言われますので、温浴施設が使う水の量は82,000リットル÷3=27,333人分の命をつなぐ水に相当します。
温浴ビジネス展示会

この先に何があるのか

明日からJAPAN SHOP2022に出展します。今日はその準備でまた東京ビッグサイトです。 JAPAN SHOPというのは日本経済新聞社が主催する店舗総合見本市。店舗や施設の空間デザイン・ディスプレーに関連する製品・素材、サービス等を紹介する一大展示会です。
日本サウナ学会加藤先生

明るい気分

有料メルマガ「日刊アクトパスNEWS」会員の皆様 今日は 2022年2月16日です。 明るい気分  HCJ2022テルマエJAPANセミナー、トップバッターとしての講演も終わってひと安心。 今年は自分の講座はひとつだけに […]