「マーケットサイズ」の記事一覧

人の心と身体を温め、健康を増進する。古から続く温浴の素晴らしさをさらに知らしめ、すべての人に温浴の喜びを提供する。その目的に向かう上で、銭湯と温浴施設といった区別や対立は必要ないのです。 私が思い描く未来は、銭湯と温浴施設全業態を横断した温浴業界の形成です。そして技術やノウハウを共有し、遅れた法律を整備し、共通の目的に向かって力を合わせる。それが世の中の健康度や幸福度を上げることに間違いなく繋がっていると思うのです。

温浴施設専門のコンサルティングの株式会社アクトパス（東京都中央区　代表取締役　望月義尚）が、サウナ開業を目指す方に必要な経営ノウハウに特化したサウナ開業塾Sauna Startup Academy第3期を2022年9月1 […]

人口は30分圏人口を使い、エリア内のサウナ施設数、そのサ活数やイキタイ数をカウントすれば、全国平均や都道府県平均との比較ができ、そのエリアのサウナマーケット開拓余地や出店余力などを計ることができるのです。

料金設定や客単価予測がはたして妥当なのか、客数の見込みに現実味はあるのか。 その判断材料はマーケティング調査からしか得ることはできないのです。

日本には1次商圏で10万人の人口ボリュームがないような地域がたくさんあります。そういった地域にはスーパー銭湯は成り立ちませんが、年間数千人から数万人の客数で成立するアウトドアサウナなどの低投資・小規模温浴施設であれば、出店することが可能なのです。 人口の少ない地域にも温浴の楽しみを届けることができ、地域経済の活性化や雇用の創出にもつながります。

昨年11月に厚生労働省より発表された「令和元(2019)年度 国民医療費」のプレスリリースによると、国民医療費は総額44兆3895億円、人口一人当たり約351,800円/年とのことです。 平成元年度の国民医療費が19.7兆円だったので、2.2倍以上に膨らんでしまっています。また日本人が生涯にかける医療費は同じく令和元年の統計で、ひとりあたり平均2800万円とか。何と異常な数字でしょうか。 日本は世界有数の長寿国と言われますが、日本人は決して健康ではないのです。

先日、一般社団法人 日本サウナ・温冷浴総合研究所が2017年より続けている「日本におけるサウナ・温冷浴の実態調査」の結果がリリースされました。 タイトルは衝撃的で、「サウナ愛好者人口、調査開始以来『初の大幅減』で1000万人減少。都市部は堅調なものの、地方での減が顕著に」と書かれています。

前職時代から20年以上にわたって毎年算出を続け、いまは弊社独自の指標としてお伝えしている入浴料マーケットサイズ［全国の入浴料の年間市場規模÷日本の総人口＝ひとりあたり平均年間入浴料支出金額］ですが、コロナ禍によって温浴施設の売上が激しく影響を受けており、2020年以降のマーケットサイズはかなり混乱した異常値となりそうです。