多くの温浴施設にとって、夏は最大のかき入れ時、繁忙期となります。
ただでさえ暑いのにわざわざ熱い湯やサウナに入りたくなるのは不思議な気もしますが、「暑さ寒さがハッキリしている季節ほど客数が多くなる」のです。これは私が30年前に、ニュージャパンサウナで教わった温浴ビジネスのマーケティング法則のひとつです。
夏場のお客様は、冬場のような「体を温めたい」というニーズから、「汗を流してサッパリしたい」「夏の身体のだるさを解消したい」「風呂あがりの冷たいかき氷やビール、サ飯を最高に美味しく味わいたい」というニーズへと劇的に変化します。
本来、夏の猛暑は温浴施設にとって大きな追い風なのです。だから「今年も暑いのに忙しい夏」だけで終わってしまってはもったいありません。客数が増える繁忙期だからこそ、無駄なコストを抑え、売上を最大化させ、しっかり利益を残す取り組みの意味が高まるのです。
そこで今回は、今年の夏を最高の利益で締めくくるためのポイントを整理してお伝えします。
まず最初に見直していただきたいのが、夏のエネルギーコストの多くを占めるエアコンの取扱いです。
夏場は空調負荷が一気に跳ね上がり、連日の猛暑日でエアコンもフル稼働となります。ここでやりがちな失敗が、あまりの暑さにお店のエアコンの室温設定を20度以下などに極端に下げてしまうことです。
結論から申し上げますと、設定温度を極端に下げても効果はありません。エネルギーの無駄遣いになるばかりか、エアコン機器に過剰な負担をかけて故障の原因を作ってしまうだけです。どんなに猛暑の日であっても、室温が28度から26度に保たれていれば、人は十分に快適な涼しさを感じます。
ここで大切なのは…
業界関連トピック
【令和8年熊本地震、温浴施設を被災者へ無料開放】
https://www.nishinippon.co.jp/item/1522536/
7月28日に最大震度7を観測した熊本地震を受け、芦北町は町営温泉施設5カ所を無料開放（開放初日だけで4カ所計1494人が利用）、黒川温泉では23旅館が断水地域住民向けに露天風呂を無料開放するなど、県内の温浴施設が相次いで被災者支援に動いています。災害時に入浴インフラとして地域を支える役割において、平時からの自治体・組合連携や計画整備の重要性を再認識させる事例です。
