「商圏戦略」の記事一覧

番付を上げるためにはライバルと競わなければなりませんが、ライバルは温浴施設だけではありません。誕生月企画であれば、レストランやケーキ店、物販、旅行など、あらゆるものがライバルです。 競合店と切磋琢磨しながらも、お互いに協力し合って、温浴業界の番付も上げていく。それが、正しく美しい競争ではないかと思います。

商売の基本は、「近き者をよろこばせることで、遠き者もやってくる」。地元の住民から支持されている施設やサービスだからこそ、遠くからやってきた観光客もその地域ならではの温泉や温浴文化を体験してみたい、と思うのです。

人口は30分圏人口を使い、エリア内のサウナ施設数、そのサ活数やイキタイ数をカウントすれば、全国平均や都道府県平均との比較ができ、そのエリアのサウナマーケット開拓余地や出店余力などを計ることができるのです。

タワーサウナの大きさとか、機械室の管理というのは、温浴施設経営の要素のひとつに過ぎない。強いKOパンチがあるに越したことはありませんが、そのパンチさえ身につければ世界チャンピオンになれるというものではないのです。

いずれの有力施設にも共通している二つの伸びしろがありました。伸びしろというのは、言い方を変えると欠落、取り組み不十分なところであり、そこに力を入れればもっとチャンスが広がるのに…という部分です。

それぞれの施設の個性を楽しませてもらったのですが、これら繁盛店にはいくつかの共通項がある、ということに気づきましたので、今回はそれを整理してみたいと思います。

SNSを見ていても、遠方、中には海外まで「サ旅」に出掛けた方をたくさん見かけました。もはや、旅行に行くことに眉をひそめる方も減ってきているのではないかと思います。

日本には1次商圏で10万人の人口ボリュームがないような地域がたくさんあります。そういった地域にはスーパー銭湯は成り立ちませんが、年間数千人から数万人の客数で成立するアウトドアサウナなどの低投資・小規模温浴施設であれば、出店することが可能なのです。 人口の少ない地域にも温浴の楽しみを届けることができ、地域経済の活性化や雇用の創出にもつながります。

1962年のオープン当時と現在とを比較すると、消費者物価指数は約5倍に上昇しているのですが、太閤の湯の一般大人平日入館料、いわゆる正規料金は現在2,650円。約14倍になっています。