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今日は 2022年3月24日です。
温浴施設は持続可能-4
前号の記事で、
──事業活動で儲けを生み出し、その余力で環境対策をしたり、社会貢献活動に寄付すれば良いということではなく、事業活動そのものが環境を良くしたり社会貢献につながるようにすることが大切──
と書きましたが、なぜそのように考えるのかと言えば、それが弊社のクライアント企業の発展、延いては温浴ビジネス全体の存続に直結しているからです。
もし温浴ビジネスがエネルギーと水を贅沢に消費しまくる環境に悪いビジネスというレッテルを貼られたら…これは想像したくない未来です。あらゆる国や産業がSDGsの理念に賛同し、取り組むを進める中、それについていけなかったとしたら、その産業は終わりだと思います。問題をいつまでも許容して放置できるほど、人類には余裕がないのです。
前号の産業廃棄物の最終処分場が良い例で、本当に危機が逼迫してくれば、強制力が働いて問題解決に向わざるを得ません。
温浴施設の省エネや節水は、今のところ収益性の改善努力であったり環境への配慮という形で進んでいます。
しかし、危機が逼迫した時の強制力は、おそらく水光熱費の暴騰という形でやってくるでしょう。それに耐えられない事業構造のままだったら退場するしかなくなります。
そうなる前に、今から手を打たなければならないのです。
SDGsの理念は幅広く人類社会が共感できるものとなっています。誰が見ても悪いものとは思わない、素晴らしく良くできた内容だと思います。
かつて京都議定書で定めた温室効果ガスの削減目標からアメリカが脱退したことなど、環境問題への具体的な取り組みになるとそれぞれの国の事情があってなかなか足並みが揃わないのが現実ですが、そんな国際社会において、日本はもちろん、アメリカも中国もロシアも支持しているのがSDGsです。
SDGsには17の目標と169のターゲットがあります。そのすべてに取り組もうとするのではなく、できることひとつから進めていけば良いのです。その姿勢を消費者は支持してくれる。そういう仕組みです。
事業活動と社会貢献を一致させ、それぞれの企業が儲けを出しながらさらに社会貢献を進めることができるように、レールが敷かれているのです。
実は、ほとんどの温浴施設は…
