2008年日本サウナ・スパ協会での講演テキスト

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今日は 2022年4月4日です。

広域競合

 週末に、首都圏のある地域で集中的に温浴施設を巡る調査をしました。

そのエリアに後発参入したらどんなシェアが獲得できるのかを探るために、既存温浴施設の力関係を把握するための調査です。

朝イチで行った施設はまだ新しく、設備も充実していました。入館料は休日3時間タオル着替えなしで1,200円となかなかのものです。「総合的に見て、おそらくここが一番店だろう。」と思いました。

次に行った施設は、かなり大型で個性的なエンターテイメント型温浴施設。タオル浴衣付きで休日1,800円。100坪の浴室をはじめ、前の施設を上回る要素をいくつも持っていました。

3店舗目は普通のスーパー銭湯で750円。

4店舗目はチェーン展開するスーパー銭湯ですが、タオル着替えなしで土日1,050円。抜群の眺望と良質の温泉で高い満足度。在館者数も多く、ここが売上や客数では一番店でしょう。

5店舗目は公共施設でブールと浴室がセットで市民外は1,250円ですが、これといった特徴もなく、ちょっと割高感がありました。

6店舗目でまた驚きました。和風デザインのきれいな新しい施設で休日タオル付2,200円。広大な露天風呂が非常に凝った作りで、明らかに露天風呂一番店はここでした。

7店舗目は複合商業施設の一角にあるスーパー銭湯ですが、休日タオル付1,250円。サウナ室がこの日見た施設の中で最大でした。

調査した地域は、1都3県に属するとはいえ、人口密度は希薄な地域ですので、複数の有力施設がここまでしのぎを削っているとは予想外でした。

2008年に、公益社団法人日本サウナ・スパ協会さんの東京都の会合で講演させていただいたことがあります。

ご参加者は首都圏の協会加盟施設が中心でしたので、その講演の冒頭で「首都圏は全国と比較すると、まだ温浴施設の競合が緩い。マーケットと不動産コストのバランスを考慮すると、首都圏の外郭エリアが注目される可能性が高い。」申し上げました。

これから競合施設が増えてくるから油断できませんよ、ということと、もし新規出店を考えるなら首都圏外郭エリアは狙い目ですよ、というふたつの意味で申し上げました。

都心部は不動産が高く、まとまった土地は温浴施設を作るよりも、他の用途に活用した方が投資としては賢明です。しかし首都圏エリアには巨大なマーケットが存在していますから、足元の商圏人口が希薄でも広域集客力のある施設を作れば繁盛店となる可能性があり、首都圏外郭の不動産コストが安い地域が有望だったのです。

それから14年経った今…

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