「アクトパスクラブ」会員の皆様、
今日は 2023年4月22日です。
10年後の温浴ビジネス(7)
未来の温浴ビジネスはどうなっていくのだろう。消えゆく銭湯を舞台にした映画「湯道」のきっかけに、時代の流れの中で、温浴施設はどうやって生き残るのかということを考えるシリーズ。
前回の(6)では、
「消費者のリテラシーが向上し、温泉は純化の方向へ向かう。純化は規模や浴槽バリエーションの縮小につながるため、それを補う温浴アイテムとしてサウナが台頭、ブームの後押しを得たサウナは今後さらに進化していく」
ということを説明しました。
今回はもうひとつ、温浴施設のハードを大きく変える要因である「環境問題」について考えてみたいと思います。
ここで今さら説明するまでもなく、地球環境は楽観できない状況になりつつあります。
エネルギーや資源の枯渇、環境汚染、そして気候変動などによって、豊かな文明社会はいずれ持続できなくなる危険性を孕んでいるということを、多くの人が現実のこととして実感しつつあるのではないでしょうか。
環境負荷や持続可能性についての世の中の意識や具体的な規制は、今後厳しくなっていく一方であり、緩和される方向になることはまず考えられないと言えます。
そのような流れの中で、温浴ビジネスの立ち位置はどうなのか？ということです。
総務省統計局「家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）」によると、水道光熱費の総世帯全国平均は1ヵ月当たり1万7,939円です。これを30日で割り、さらに1世帯当たり人員数2.11人（令和2年国勢調査）で割ると、1人1日あたり283円となります。
家庭の水光熱費ですから、風呂だけでなく、台所、トイレ、洗面、各部屋の照明や冷暖房、家電製品などもすべて含めた数字です。
対する温浴施設の水光熱費。統計は存在しないのですが、昨今の水光熱費高騰を受けて、月間水光熱費÷月間客数を計算してみると…
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レジャー情報サイトとしての地位を確立しているアソビュー！ですが、「温泉・スパ・リラクゼーション」で検索すると、登録施設は全国で640店舗。都道府県別に絞るとわずかしか選択肢がありません。ここに露出すればチャンスあり！というところですが、温浴業界にはまだまだ浸透していないことは大きなチャンスロスと感じています。
