温浴施設は持続可能

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今日は 2022年2月26日です。

温浴施設は持続可能

(1)平常時と非常時の繰り返し

　日本では、毎年冬になると猛威を振るってきたインフルエンザ。

厚生労働省によると、例年のインフルエンザの感染者数は、国内で推定約1000万人。また直接的及び間接的にインフルエンザの流行によって生じた死亡を推計する超過死亡概念というものがあり、この推計によると日本のインフルエンザ関連の死亡者数は、年間約1万人とされています。

同じく厚生労働省によると、2022年2月現在、インフルエンザ様疾患の患者数は全国に26人だそうです。

コロナ対策がインフルエンザ感染拡大に効いているという話もありますが、昔から風が流行る季節には手洗い、うがい、マスクで対策をして、全国的なワクチン接種も行われてきたのに、毎年のように流行が繰り返されてきました。毎年1万人が亡くなる恐ろしい感染症ですが、それを克服することはできず、冬のインフルエンザ流行は仕方ないものと受け止められてきたのです。

ウイルス干渉説というのもあるそうですが、いずれにしても不思議な話もあるものです。

いや、書きたいのはその話ではありません。最近は感染力が強いとされるオミクロン株の感染者数もピークアウトし、そろそろパンデミックで危機を煽るのも限界なのではないの？と思っていました。

感染不安心理で停滞してしまった社会活動も徐々に動き出し、春になれば温浴施設の集客も元に戻ってくるのではないかと期待していた矢先に、こんどはウクライナで起きた軍事衝突によって国際的な緊張感が高まっています。

その筋の専門家によれば、現在はまだ序章に過ぎず、これから様々な形で影響が広がってくるとか。

今後日本にどのような影響が及ぶのか、まだ分かりませんが、平穏な日常というのは簡単に消し飛んでしまうものだとつくづく思います。

天変地異、疫病、戦争。人類の歴史は平常時と非常時の繰り返しです。いつ何時非常時となるかも知れないということを前提に、それに負けない強さを身につけていくしかないのでしょう。

ウクライナの緊張から、当面予想される影響として、物価の上昇、特にエネルギーコストの増加が懸念されます。

昨年からLNG（液化天然ガス）や石炭など世界的なエネルギー資源の高騰を背景に、電気代や燃料代が過去5年間で最高値となってしまっておりましたが、火力発電への依存度が高い日本では、戦争となればさらに厳しい事態となっていくであろうことは容易に想像できます。

そうなると、水光熱費の支出が大きい温浴ビジネスにとっては、コロナ禍同様の死活問題に直結してしまうのです。

(2)後悔している場合ではない

　今、私は強く後悔を感じています。

ずっと以前から、温浴施設の水光熱費削減には取り組んでいましたが、単なる省エネや節水だけの話ではなくて、温浴施設はエネルギーの自給自立を目標とすべきなのではないかと思っていました。

「ゼロエミッション・スパ」などと名付けてみたりしながら、エネルギーの完全な自給自立、水光熱費ゼロが実現できないかと考えていたのです。

いろんな方々にその考えをお伝えしてきたのですが、主旨には賛同していただけるものの、お互い具体的なアクションには結びつかない手詰まり状態。そうこうしているうちに時間が過ぎてしまっていたのです。

　弊社の顧問先温浴施設の例ですが、高温の自家源泉を持っているある施設では、浴槽だけでなくシャワーの昇温や館内暖房にも熱をうまく活用してボイラーレス。月間の水光熱費はわすか数十万円で収まっています。

かたや、別のある施設では、月間水光熱費はおよそ500万円。いま様々な角度から水光熱費削減に取り組んでいる最中です。

2つの施設の水光熱費支出には年間5000万円以上もの違いがあるのですが、両施設とも年間客数は約10万人なのです。

温浴施設の経営は環境に大きく左右されるので、標準的な利益率や収支モデル等を当てはめてることにはあまり意味がない、といつも申し上げている理由がお分かりいただけるかと思います。

もしも…

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