「事業計画」の記事一覧

温浴施設の専門コンサルティング企業、株式会社アクトパス（東京都中央区 代表・望月義尚）は、2023年最新の業界事情やビジネスモデル研究を反映させたオンライン講座「サウナ開業塾Sauna Startup Academy」第6期開講を決定。

開業後はロマンとソロバンの重要性がより高まります。 開業後は、必ずと言ってよいほど、目の前の利益と理想のせめぎ合いが起きます。その際の判断次第で、顧客や地域との信頼関係を築けるかどうかが左右されます。 相容れない局面も多い「ロマン」と「ソロバン」を両立させることが事業の成長や成功につながります。そして、それは経営者自身の人生の修行でもあると言えるでしょう。

温浴施設は、たくさんのお客様が無防備な裸で利用する場所です。多くの場合、裸はそんなに恰好良いものではありませんから、モダンでシャープな格好良いデザインの空間では身の置き場がなくなってしまうと思います。

温浴施設専門のコンサルティングの株式会社アクトパス（東京都中央区　代表取締役　望月義尚）が、サウナ開業を目指す方に必要な経営ノウハウに特化したサウナ開業塾Sauna Startup Academy第3期を2022年9月1 […]

ご相談内容を聞くと、これまで民泊で運用していた空き物件を、補助金を活用してサウナ付きレンタルスペースに改装したいというお考えでした。 レンタルオフィスの場合は完全に無人のオペレーションが可能ということは自分の利用体験から理解していましたので、「サウナも無人で運用するつもりなのですか？」と訊ねると、どうやらそのようです。 法的な要件などを気にされていたのですが、「法律以前に、それはやらない方がいいです」とお伝えしました。 サウナ利用後の清掃やリネン交換などの衛生管理、火災リスク、そして利用者の体調不良などに対して、無人オペレーションはあまりにも危険だからです。

建築コスト高騰の要因は複合的ですので、今後どうなっていくのか単純には予測がつきませんが、上昇傾向や高止まりが続くとすれば、2022年は温浴業界の歴史の転換点と言われるようになるのではないでしょうか。

日本には1次商圏で10万人の人口ボリュームがないような地域がたくさんあります。そういった地域にはスーパー銭湯は成り立ちませんが、年間数千人から数万人の客数で成立するアウトドアサウナなどの低投資・小規模温浴施設であれば、出店することが可能なのです。 人口の少ない地域にも温浴の楽しみを届けることができ、地域経済の活性化や雇用の創出にもつながります。

サウナ開業塾1期生の中で、既に個室サウナ出店のプロジェクトが進行していて、受講の途中でオープン日決定→プレスリリース→グランドオープンを迎えてしまった方がいます。 どうなることかと心配していたのですが、オープンから1週間、高稼働で順調な滑り出しとのご連絡をいただきました。

前職時代から20年以上にわたって毎年算出を続け、いまは弊社独自の指標としてお伝えしている入浴料マーケットサイズ［全国の入浴料の年間市場規模÷日本の総人口＝ひとりあたり平均年間入浴料支出金額］ですが、コロナ禍によって温浴施設の売上が激しく影響を受けており、2020年以降のマーケットサイズはかなり混乱した異常値となりそうです。