久しぶりに朝からグラフを作成しましたので、それを材料にメルマガを書いています。
実は、以前に分析した「都道府県別サ活数」と人口の関係を最新データでまた分析しようと思ってサウナイキタイを開いたところ、いつの間にか仕様が変わっていて、都道府県別サ活数の集計データが見れなくなっていたのです。
ひとつひとつ各施設のサ活数を拾っていけば分析できないことはないのですが、現在登録されているサウナ施設約1.2万件のサ活数を取り出すのはとんでもない手間なので、現実的には不可能。
私のようなマーケティング分析を趣味にしている者にとっては冷たい仕様変更でした。(笑)
というわけで、仕方ないので何か別の分析をしようと考えて、サウナイキタイを閲覧していたところ、最近オープンしたサウナの件数推移を分析してみることを思いつきました。
2023年1月から2024年11月現在までの月別新規オープン数の集計です。これも手作業ですが、作業量的にはなんとかなるレベルでしたので、1時間くらいかけてページをめくりながら月別オープン件数を数えてみました。
サウナイキタイに掲載されているサウナ施設のオープン情報は、いわゆる「その他公衆浴場」として届出ているサウナ施設だけでなく、宿泊施設やフィットネス施設との複合、サウナ増設リニューアル、サウナイベント、移動式サウナなど多様な形態が含まれていますが、サウナマーケットのリアルな動きを表すデータとしては公衆浴場の統計よりもずっと頼りになる情報です。
その集計結果がこのグラフです。
まず重要な事実として…
注目の業界ニュース
【塾業界初の「サウナ手当」導入】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000002.000172726.html
教育事業を展開する株式会社ポラリスが、月4回までのサウナ・温泉利用を会社が補助する「サウナ手当」を導入。講師や社員の心身のコンディション向上を目的とした福利厚生で、既存の「部活手当」「出産手当」などに続く施策です。働く人のウェルビーイングを重視し、教育の質向上につなげる狙いがあるとのこと。
企業が「サウナ＝健康経営・生産性向上」と認識し始めており、施設にとっては「福利厚生」という切り口でのBtoB需要開拓のチャンスが広がっています。
