前号では新年早々厳しいことから書き始めましたが、決して暗い話ばかりではなく、明るい展望もあると思っています。
【1】拡大市場の裏で進む「選別」に、どう備えるか
まず、数字上は温浴施設市場は今後もしばらく拡大していくはずです。何故なら、通常温浴施設の開業は何年もかけて進めるものであり、厚生労働省の統計が示すその他公衆浴場（温浴施設）数は2021年から増加、温浴マーケットは拡大基調にありますので、この傾向もしばらく続くはずです。
この事実だけを見ると、「業界はまだ成長産業だ」と言いたくなります。
しかし、経営者の実感はどうでしょうか。
サウナブームに上手に乗るなど、業績を順調に伸ばしてきた施設がある一方で、来館者数は伸び悩む、客単価を上げると客数が落ちる、人件費とエネルギーコストが利益を圧迫する、設備投資額の回収が長期化する…というように、マーケットは拡大しているのに、経営は楽にならないと感じていた経営者も少なくないはずです。
このねじれこそが、2026年を考える上での出発点です。温浴マーケットはかつてのような「需要＞供給」ではありません。「選ばれる施設とそうでない施設に分かれるマーケット環境」へ完全に移行しているのです。
そのことに気づき、自ら変わろうとする施設だけが選ばれます。そこに気づかず、天候や競合店の動きなど、自分にはどうにもできないことを気にしているだけの施設は選別からこぼれ落ちていく。
時流変化にどう備えていくか。2026年以降、その違いがはっきりしてくるでしょう。
【2】サウナ事故が示す、成長フェーズの終盤サイン
近年相次ぐサウナ事故は、単なる個別トラブルではないと考えています。
温浴業界の歴史を見ても、他業界でも、事故はマーケット成長のターニングポイントととらえるべきで、いまの温浴業界も、まさにその局面に差し掛かっています。
この先想定すべきことは…
注目の業界ニュース
【成人の日に20歳は入館料20円】
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001269.000034897.html
株式会社ONDOホールディングスは、2026年1月12日の成人の日に合わせ、20歳の方を対象に入館料を一律20円とするキャンペーンを実施。2026年（026＝お風呂）という語呂合わせを切り口に、銭湯離れが進む若年層へおふろ文化を再体験してもらう狙いです。
若者世代との接点作りとして、中長期的なファン育成の参考となる事例です。
