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なぜそうなっているのか？フィンランドサウナの最先端に学ぶ（2）
前回は、フィンランドの公衆サウナが衰退に直面する一方で、新たな視点から再定義されたサウナ施設が続々と誕生している現状を中心にご紹介しました。
今回は、それらの事例から見えてきたビジネス面での気づきと、日本の温浴施設への応用可能性について、もう少し踏み込んで考察してみたいと思います。
まず注目したいのは、サウナを施設全体の一要素として捉えるという発想です。
フィンランドの新しいサウナ施設では、サウナそのものはもちろん重要ですが、あくまでも「何を体験してもらう場所か」を起点に施設全体が設計されているのが特徴的です。
観覧車やボートを活用したユニークな“場づくり”が好例であり、サウナと観光・レジャーを組み合わせることで、入館料や物販だけに頼らない収益源の多角化が図られています。
ヘルシンキ市が開設した「LOYLY（ロウリュ）」でも、入館料が約4,000円と高額ですが、レストラン売上が同水準を維持し、さらに別の施設ではレストランの売上が入館料収入の4倍に達する例もあるそうです。
これは、「サウナだけを楽しむ」のではなく、食事やコミュニケーションの時間、あるいはイベントなどを含め、トータルな体験を提供しているからにほかなりません。
ラウラさんはLOYLYで過ごす1日を「ミニホリデー」と表現されていましたが、もはやサウナは、単なる入浴設備やリラクゼーション手段ではなく、利用者が“特別な時間”を過ごすための大切な「仕掛け」のひとつとなっているわけです。
国内の温浴施設も、第三次サウナブーム以降、ハード面を強化している事例が増えてきました。しかし、入館料という枠の中で差別化しようとしても、どうしても限界があるのが現実です。
フィンランドの事例が示してくれているのは…
注目の業界ニュース
【硫化水素中毒、源泉管理の安全対策を強化】
https://www.asahi.com/sp/articles/AST2M3DZST2MUGTB001M.html
福島県の温泉施設で、ホテル支配人ら3名の方々が源泉管理作業中に死亡する事故が発生しました。事故現場では硫化水素の濃度が高い状態が確認され、硫化水素中毒の可能性が高いとみられています。
温泉施設におけるガスは、硫化水素をはじめ、メタンガス、二酸化炭素などそれぞれにリスクがあり、過去に繰り返し事故が起きています。その危険性について認識し、安全基準の見直しや作業員への研修強化、安全機器の整備など、事故防止のための総合的な対策の再確認をお願いいたします。
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