株式会社アクトパス|温浴施設・温泉・サウナ事業の専門コンサルティング・プロデュース

温浴施設・温泉・サウナビジネスをトータルサポートするコンサルティング会社。アクトパスは温浴の普及と発展が社会の幸福につながると信じて、これからも温浴ビジネスの発展に尽くしてまいります。

「WEB販促」の記事一覧

MAP

ウェルカム感を左右するもの

Googleマップが貼ってあるだけの施設には絶望さえ感じます。 MEO対策としてホームページにGoogleマップを埋め込むのはマストですが、方向音痴にはGoogleマップを貼っただけでは施設にたどり着けない確率が極めて高いのです。
年賀状

会員制度と通信手段

年賀状やメールが届かなくなっても、LINEだけはつながっているという関係が増えていくのでしょう。 とすれば、LINE公式アカウントの開設、LINE会員募集という方向に向かうことを躊躇する理由は何もないということです。 LINEをどのように運用するのが温浴施設にとってベストなのか、というのはまだ試行錯誤の段階ですが、弊社も運用サポートのノウハウを蓄積しております。まだ公式アカウントを開設していないのであれば、まずは始めてみることをおススメします。
ホームページ制作

熱を感じるサイト

作った後は放置状態の(熱のない)ホームページに、高い予算をかけるのは、実に勿体ないことです。固定的な情報だけなら、無料のGoogleビジネスプロフィールだけでも事足りる時代です。 まずは「来店してもらうために何を伝えたいのか」。その思いが熱源です。そして「どういうサイト運営をしたいか」を話し合ってくれるホームページの制作会社を探すことが大切だと思います。
クリスマスイルミネーション

SNSの未開拓市場

現時点で温浴施設におけるSNS運用の主流はTwitterです。当然ですが、大半の施設が浴室内撮影禁止のため、情報伝達のメイン手段が文字になるからです。Twitterにはサウナファンのユーザー数も多く、他のSNSと比較しても明らかに活性化しているため、Twitterの活用は大前提となります。しかし、今では多くの施設が取り組み始めており、その中で優位性を持つのは大変なことです。 逆に、Tik TokやInstagramのようなビジュアル重視型SNSは、現時点で温浴施設のSNS利用としてはブルーオーシャン状態。
個室サウナ

近隣商圏の深耕

近隣商圏の深耕に最も適している方法は、自らがお客様のところへ赴くドアコールや営業訪問です。手間はかかりますが、その反応率はマス広告の比ではありません。面と向かってじっくりコミュニケーションをとれば、極めて高い確率で反応が得られるのです。
倉庫

予算と人事のリニューアル

温浴施設の店頭では、サウナブームに乗った販促イベントが活発に行われています。そして、その告知にSNSやGoogleビジネスプロフィールを活用する施設が増えてきています。 こういった店頭とWEBを連動させたダイレクトマーケティングこそ、今の温浴施設の集客に最もハマる手法であり、繁盛店の多くは、そこにパワーを投じているのが見て取れます。
LINE

LINE公式アカウントの活用

店舗を運営する上で、顧客満足度を高めるための取り組みは絶対的な命題です。その利用を促進する為の割引は「あり」ですし、そのための告知ツールとしてLINEは有効なのです。 そこで、LINE公式アカウントをいかに効果的に運用するかというテーマが重要になってきているのですが、まずは「これから導入しようか」、あるいは「導入したばかり」という段階の方に、基本的なことを整理します。
Google評価

Googleクチコミ対策~低評価の受け止め方

ミスマッチによる低評価が目立つ施設は非常に多く、とにかくもったいない印象です。 低評価を受けたからと凹んでいても解決しません。サービス強化に努力していらっしゃる施設ほど、正当な評価を得る方法をお客様から知らせてもらったと思って、こういった取り組みを意識していただければと思います。
旅行者スマホ

インバウンドへの備え

サービスが日々進化しつづけている「Googleマップ」は、外国人旅行者も必ず地図検索に利用しますし、「(近隣の)温浴施設」と検索された時にその付帯サービス「Googleビジネスプロフィール」のクチコミ数と星の数は、非常に強い影響力があります。
googlemap検索

WEB販促はGoogle対策

2010年頃は「ホームページを作っただけでは見てもらえないので、SEO対策をしましょう」となり、今は「SNSの活用とMEO対策」というように、どんどん難易度が上がると同時に、集客力に占めるWEB販促の重要性も上がってきています。 ローカルビジネスであり、決してバーチャルやオンラインに置き換わることがないのが温浴ビジネスではあるのですが、IT技術の進化と無関係ではいられないのです。