「サウナブーム」の記事一覧

視察で回った施設はいずれも良い施設で、大変勉強になっただけでなく、入浴そのものも堪能したのですが、最も楽しめたのは先月新規開業したばかり小規模サウナ施設「毎日サウナ」でした。

先先日のサウナ開業塾で、熱波師育成について少しお話ししたのですが、この件を短い言葉でお伝えするのは難しかったので、この場を借りて補完しておきます。 まず、なぜ自社スタッフを熱波師に育成しなければならないか。 ロウリュをすることによる、サウナの満足度アップの効果は絶大です。 しかし、自店のお客さまをサウナファンにして、リピーターになってもらうためには、単発のイベントだけでは大きな効果は期待できません。 継続的に高頻度に開催し、その施設に行けば確実にロウリュを楽しめるという状態にするためには、外部から熱波師を招聘しているだけでは不可能ですので、社内に複数の熱波師を育成しなければならないのです。 熱波イベントは大変だから、最近流行りのセルフロウリュにすればいいんじゃない？と思うかもしれませんが、セルフの方がさらに難易度は高くなります。 加熱したサウナストーンに水をかける行為について、ほとんど知見を持たない素人にセルフロウリュをさせるのは大変危険なことなのです。 私が長年お勧めしてきても、セルフロウリュ化を躊躇する温浴施設が多かったのは、皆さんそれだけ難しいということが分かっているからです。

コロナ禍の影響により余暇活動は大幅に減速、余暇関連市場規模は55兆2,040億円と2019-2020年比で23.7％減となっています。 余暇活動の中でもトップだった国内観光旅行（避暑・避寒・温泉など）は2019年に5400万人の参加人口だったのですが4位に転落し、3390万人に。2位の外食も6位に落ちています。 ちなみに、温浴施設（健康ランド、クアハウス、スーパー銭湯等）は12位（2940万人）から17位（1910万人）と参加人口が35%も減少しています。 こういった動きをまとめて、コロナ禍で自宅にこもる「巣ごもり消費」が拡大、と言われてきました。

サウナ開業塾1期生の中で、既に個室サウナ出店のプロジェクトが進行していて、受講の途中でオープン日決定→プレスリリース→グランドオープンを迎えてしまった方がいます。 どうなることかと心配していたのですが、オープンから1週間、高稼働で順調な滑り出しとのご連絡をいただきました。

昨年11月に厚生労働省より発表された「令和元(2019)年度 国民医療費」のプレスリリースによると、国民医療費は総額44兆3895億円、人口一人当たり約351,800円/年とのことです。 平成元年度の国民医療費が19.7兆円だったので、2.2倍以上に膨らんでしまっています。また日本人が生涯にかける医療費は同じく令和元年の統計で、ひとりあたり平均2800万円とか。何と異常な数字でしょうか。 日本は世界有数の長寿国と言われますが、日本人は決して健康ではないのです。

昨日、弊社でも入社式と新年度経営方針会議を行う、と書きましたが、その会場として西荻窪のROOFTOP Saunaを選びました。 以前メルマガ第1729号「環境変化と新業態(2)」（2021年12月23日執筆）でROOFTOP Saunaの利用体験談をご報告させていただいたのですが、その時は温浴施設として見た時に、受付精算システム、下足ロッカー、鍵受け渡し、リネン受け渡し、サウナマット、そして浴槽まですべてを省いているその割り切りぶりにびっくりしたことを書きました。

社会活動全般が低迷する中で、温浴マーケットもご多聞に漏れず7割経済となり、業態や立地条件によって温度差はありますが、多くの施設が苦戦しています。しかしサウナブームの追い風をうまくキャッチすることができた温浴施設だけは、客層の入れ替わりはありつつもそれなりに手応えを感じているようです。 そこに新しく登場したのが新業態サウナ。

弊社がご相談をいただくテーマは様々ですが、根本的なところは一緒です。 それは「事業を成立させたい」「経営不振から脱出したい」「もっと繁盛させたい」…つまり、できるだけたくさんのお客様に来ていただき、喜んでいただき、その対価として利益をしっかり出したいということだと思います。 経営者の個性、会社の事業規模や経営資源、立地条件や地域性がそれぞれ違いますので、ご依頼内容も答えも千差万別、同じ事を繰り返すような仕事はひとつとしてありません。

もう30年以上も前のことですが、学生時代にレヌ・アロラさんという人のインドカレーの講習会を受けたことがあり、以来カレー作りに目覚めました。 若い頃は料理はほとんどできなかったのですが、カレー作りだけは知識があったのです。