いま、日本の消費者は温浴施設（入浴料）に対してひとりあたり年間どのくらいのお金を支出しているのか。弊社ではそれを「マーケットサイズ」と呼び、市場動向の把握や、特定の商圏内での売上予測のための指標として使っています。
過去にこのメルマガでも何度かとりあげていますが、直近の弊社試算では、マーケットサイズは8,435円（2024年度統計より）です。
この数値は、厚生労働省の衛生行政報告に基づき、各温浴業態の施設数に標準的な入浴料の年間売上規模を掛けてその合計を日本の総人口で割ることで算出しています。
売上規模は私どもの経験則でしかありませんので、あくまでも推定値ですが、同じ計算方法で30年近く全国各地の現場事例にあてはめて検証を続けておりますので、それなりに実態に即したものであるという確信があります。
ところで、このマーケットサイズと似た概念で、国が毎月発表している総務省の「家計調査」という、大正時代から続く基幹統計調査があります。この調査から算出される、消費全体に占める食料品支出の割合を示す「エンゲル係数」はご存知の方も多いでしょう。
無作為抽出の9,000世帯に家計簿データを回答してもらう調査なのですが、その結果を見てみると、二人以上世帯における「温泉・銭湯入浴料」の支出は月におよそ200円程度にとどまっています。これをひとりあたりに換算すると年間で1000円にも満たない金額になります。
私たちが現場の肌感覚も交えて弾き出したひとりあたり8,000円という数字と、国の統計であるひとりあたり1,000円未満という数字。ここには約8倍もの大きなギャップが存在します。これだけ差があるとアクトパスのデータは当てにならないと思われるかもしれませんが、これには理由があります。
まず…
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