年末の温浴業界を駆け巡った東京・赤坂のサウナで起きた事故のニュース。その後立て続けに三重県と静岡県でもサウナ火災が続きました。
このように不穏な事故が続くと、昔のことを思い出します。
1970年代以降、健康ランドからスーパー銭湯、公共温泉、日帰り温泉と次々に新しい温浴業態が登場し、浴槽も様々なアイデアで多彩化、さらにジェットバス、岩盤浴、炭酸泉と人気アイテムが次々開発され、温浴マーケットは半世紀にも渡る右肩上がりのマーケット拡大を続けていました。
私はその成長カーブの絶頂である2006年に前職の船井総合研究所を退職して独立、温浴施設専門コンサルティング会社のアクトパスを立ち上げるのですが、運命というのは皮肉なもので、その頃から温浴マーケットは長期低迷期に転じます。いま振り返ってみると、独立する以前から不穏な兆候が現れていたのです。
2002年の宮崎県レジオネラ菌集団感染、2004年温泉偽装問題、2006年岩盤浴の衛生問題、そして2007年に渋谷の温泉ガス爆発事件と、温浴施設にまつわる痛ましい事故や残念なニュースが続きました。
気がつけば新規開業件数が廃業件数を下回るようになり、それまで順調に増加を続けていたその他公衆浴場（温浴施設）の施設数が減少に転じたのです。
銭湯は以前から減少傾向でしたが、1件あたりの事業規模がそれほど大きくないため、その他公衆浴場が増えていれば温浴市場は拡大していたのですが、そうではなくなってしまったということです。
温浴施設数は、既存事業者の経営が順調で、業界に明るい展望が拓けていることに成功の期待が集まり、新規参入や既存事業者の2号店出店があることで増えていきます。逆に…
注目の業界ニュース
【サウナを活用した宮城県初の観光キャンペーン】
https://kahoku.news/articles/20251229khn000010.html
宮城県は2月28日まで、県内22の温浴・宿泊施設が参加する初のサウナ観光キャンペーンを開催中。利用客によるインスタグラム投稿を参加条件に、抽選で計100名にサウナハット等が当たる企画とのこと。
自治体との広域連携やSNSによる拡散活用は、単独では難しい新規層への認知拡大に繋がりそうです。
