温浴施設では飲食部門を第二の収益の柱と期待して取り組んでいるものの、思うような結果が出せていないというケースは少なくないと思います。
飲食部門に配置したスタッフの人件費の3倍の売上があがらないと部門としての利益は出ませんので、仮に厨房とホール担当1名ずつで月間合計60万円の人件費がかかるなら、その3倍の月商180万円以上が欲しいという計算になるのですが、これがなかなか難しい。
逆に営業時間をランチとディナータイムに限定したり、セルフサービスにしてみたりで人件費を抑えようとしても結局売上まで下がってしまい、うまくいきません。
このような悩ましい状態を脱出するためには、まず、飲食部門として目指すべき状態を見定める必要があります。最終ゴールではありませんが、「少なくともこれくらいは達成したい」という目標をどこにおくべきか、ということです。
そのヒントは、入浴料売上にあります。温浴施設の売上構成はその業態によって飲食売上ゼロから、入浴料売上を上回る飲食売上になっているところまで様々なパターンがありますが、スーパー銭湯などで非常に多く見られるのが入浴料売上の半分程度の飲食売上になっているケースです。
月間入館客数1万人、一般大人の正規入浴料が800円で、子供料金や各種割引で平均入浴単価が8掛けの640円なら入浴料売上は月間640万円。その場合飲食部門の売上が半分としたら320万円です。このようなケースが普通であるということは、それは自店でも再現できる可能性が高いと考えて良いということです。
こういう話をすると、計算が得意な人は「飲食売上320万円÷1万人＝平均飲食単価320円だったら、うちの客数を掛けると…」と皮算用を始めるのですが、温浴施設の平均飲食単価（飲食売上÷入館客数）が必ず320円になるとは限りません。
平均飲食単価は…
注目の業界ニュース
【サウナが生む移動の力】
https://ebisu-hatsu.com/articles/?p=15655
広告会社ジェイアール東日本企画（jeki）の調査によると、サウナを利用する人は全体の22.5％。利用目的のトップは「疲労回復」で、次いで「デトックス」や「リフレッシュ」が挙げられました。
行きつけのサウナが「徒歩圏外」という人が8割以上にのぼり、30分以上かけて通う層も3割超と、サウナが「プチ遠征」を促しています。
さらに20代以下では3割が「サウナ目的の宿泊旅行」を経験するなど、観光や移動の動機としての役割も拡大中とのことです。
