実録・温浴事業再生の現場から(2)

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【商圏から勝ち筋を見出す】

温浴施設の総合的な経営診断を行う際に、早い段階で確認する情報のひとつが商圏人口分布です。

昨今は所在地さえ分かれば机上でもできる作業になりましたので、現地調査に行く前に、とりあえず車移動で10分圏、20分圏、30分圏内にどれだけの居住人口があるかを調べます。

この商圏人口と、そのエリア内にどのような競合施設があるかを確認することで、基本的なマーケティング戦略の方向性がある程度見えてくるのです。

近隣の10分圏人口が潤沢（10万人以上が目安）で、競合環境がそれほど厳しくないとしたら、広域集客を狙うよりも、足元商圏をしっかり押さえた日常型・リピート重視型で事業成立を目指す戦略が堅実です。話題性や高級感よりも、気軽に利用できて安心な存在であることが支持されるでしょう。

逆に近隣の10分圏人口が希薄だったり、競合環境が厳し過ぎて勝ち目が薄い場合は、もっと広い商圏に目を向けた方がやりやすい場合もあります。商圏拡大のために滞在時間を伸ばす環境やサービスを提供したり、話題性のある内容とすることで広域からの集客を図る戦略です。料金設定も安さで訴求するより高価格でも高付加価値な方が納得感があります。

30分圏まで商圏を拡大してもまだマーケットボリュームとして不足している場合は、さらなる超広域や観光マーケットからの集客を狙う必要があります。尖ったマーケティング戦略や広域対象の情報発信が重要です。

このように、商圏人口データとその中の競合環境をチェックすることで、基本方針がかなり見えてくるのです。

再生を依頼された…

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