「省エネ」の記事一覧
インフラ老朽化と温浴ビジネス
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今年最後のメルマガで、温浴業界の2024年の動向を振り返ります。能登半島地震を契機に、老朽化した上下水道や送電設備の更新が急務となる中、今後の水・エネルギーコスト高騰への対策、さらにはオフグリッド化と省エネ技術の導入が温浴施設の生存戦略として求められると論じています。
10年後の温浴ビジネス(7)
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こうなってくると、今後はランニングコストを劇的に抑制することを前提に、高騰と言われるイニシャルコストはさらに費用をかけても採算が合うように変わっていくのではないか、と想像しています。
建築コストで言えば坪単価250万円、300万円、350万円…。温浴施設はそれでも採算がとれるビジネスに変わっていく。そんな時代が来るのは遠い未来のことではないのかも知れません。
お伝えしきれなかったこと
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エネルギーコストがこの1年で2倍近くにまで高騰していることを考えれば、この先さらに上がってしまう可能性も当然あると考える必要があります。
いつ工事に踏み切るかは補助金のタイミングも見ながら、ということになるかと思いますが、いつでも実施できる手前の段階まで、計画を煮詰めておくべきなのは今だと考えています。もっと値上がりしてしまってから慌てるのでは遅いのです。
夏の不感温度浴と水風呂化
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夏だけでも露天に冷鉱泉水風呂があれば、水風呂渋滞の解消に一役買ってくれることになるでしょう。
しかもその浴槽に関して燃料消費はゼロになります。不感温度でぬる湯にするのも省エネになりますが、水風呂化すればゼロですから効果絶大です。
猛暑が続く時などは、通常お湯にしている浴槽の水風呂化はサウナファン注目のイベントにもなるでしょう。
温浴施設は持続可能-4
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前号の記事で、──事業活動で儲けを生み出し、その余力で環境対策をしたり、社会貢献活動に寄付すれば良いということではなく、事業活動そのものが環境を良くしたり社会貢献につながるようにすることが大切──と書きましたが、なぜそのように考えるのかと言えば、それが弊社のクライアント企業の発展、延いては温浴ビジネス全体の存続に直結しているからです。
温浴施設は持続可能-3
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20世紀が終わろうとしている頃、コンサルタント会社の中堅社員となった私は、器用にどんな仕事でもこなすシンクタンクの研究者的なスタイルで行くのか、それとも温浴ビジネスに特化した専門コンサルタントになるのか、まだ揺れ動いていた時期でした。
その頃、社団法人全国防水工事業協会というニッチな業界団体さんから「産業廃棄物処理問題に関するビジョン策定」というプロジェクトを請け負うことになりました。そんなご相談が次々舞い込んでくるのが総合研究所という職場なのです。
