「商圏戦略」の記事一覧

首都圏のある地域で集中的に温浴施設を巡る調査をしました。 そのエリアに後発参入したらどんなシェアが獲得できるのかを探るために、既存温浴施設の力関係を把握するための調査です。 朝イチで行った施設はまだ新しく、設備も充実していました。入館料は休日3時間タオル着替えなしで1,200円となかなかのものです。「総合的に見て、おそらくここが一番店だろう。」と思いました。 次に行った施設は…

もしこれから温浴施設を作ろうという話であれば、私はきっと「やめた方がいいと思いますよ。」と言うでしょう。 そんな場所、新潟県十日町市松之山温泉にナステビュウ湯の山はあります。 車10分エリアの商圏人口はわずか千人。スーパー銭湯の成立基準のわずか1/100のマーケットです。 創業して28年ですから、もはや老舗温浴施設の部類ですが、いまだ元気に健闘しています。

昨夜はサウナ開業塾の開講日でした。lesson 1は「売上予測」という、たったひとつのテーマだけでしたが、90分の講座時間ではとても語り尽くせない重大テーマでもあります。 講座時間の最後のページで、商圏人口別に異なる戦略についてまとめたことを、あらためてこのメルマガに整理しておきたいと思います。

以前から「温浴ビジネスは装置産業ではない」「ハードからソフトの時代へ」「人は人によってしか癒されない」といったことをしつこく言い続けておりますが、今回は3つの側面から、もう人で勝負するしかない時代が来ているということを考えてみたいと思います。

先日、温浴施設には移動時間の6倍が滞在時間、というマーケティングルールがあることをご紹介しましたが、そこに日帰り温浴施設の限界がある、とも言うことができます。 30分圏なら滞在時間は180分。往復移動時間と合わせると240分は4時間のこと。女性ならそれ以上の時間を要するかも知れません。それだけの時間を使うとなると、日常生活を送りながら空き時間でリフレッシュや息抜き、というには少々重たい時間消費です。

アクトパスでは、温浴施設の滞在時間は、その施設に行くための移動時間の6倍とルール化しています。 10分であれば60分、30分かかるのであれば3時間、ということになります。 スーパー銭湯が成り立つには、車で移動10分の商圏に10万人が居住していることがひとつの目安になりますが、10万人いない場合は、さらに遠くから来ていただくための魅力に加え、移動時間に見合ったキャパシティ・滞在に耐えうる環境が必要になるのです。