実録・温浴事業再生の現場から(1)
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温浴施設専門コンサルタントとして30年のキャリアの中で、最大の累積赤字を抱えた施設が、ついに単月黒字化を達成しました。営業損失は毎月約2000万円にも上っていましたが、運営改善による集客・単価アップの結果、客数は年間6万人から15万人へと2.5倍に増加。この黒字化は通過点に過ぎず、今後は累積赤字の解消を目指します。
「コスト削減」の記事一覧
冷凍ラーメンの可能性
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温浴施設でのラーメン提供に新たな可能性を感じました。宅麺のような冷凍ラーメンを導入すれば、本格的な味を手軽に提供でき、設備投資も最小限で済みます。冷凍ラーメンならではのメリットが多く、今後のビジネス展開に期待が高まります。
分解しなければ分からない(2)
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温浴施設の運営では、水光熱費の管理が重要です。特に上水道の請求が急増した場合、日次でのチェックが有効。ある施設では、日別の上水使用量の分析から、特定日の異常な消費を特定し、原因となる炭酸泉浴槽の目地補修前後の変化を確認。これにより、換水ローテーションの工夫や補給方法の調整によって、上水のバックアップ利用を抑制する改善策を見出しました。細かく分析し、具体的な改善策を見つけ出すことがコスト削減への鍵となります。
人件費率を下げる方法(2)
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前回のメルマガ第2362号の記事では、
──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から──
と書きました。
これをもうちょっと詳しくご説明します。
人件費率を下げる方法(1)
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温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。
合同出展を企画した理由
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温浴関連事業者による合同出展の企画背景と目的を説明。温浴業界の発展と事業者間のビジネスチャンス創出を目指し、出展コストの負担軽減を図るために、サウナ・スパEXPOでの合同ブース出展を実施。業界全体の発展を促進するための努力として、東京ビッグサイトでの展示会への参加を呼びかけ、温浴業界の持続可能な成長を目指す取り組みを紹介。
飲食セルフ化による労力の軽減と追加販売
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ラーメンと相性抜群の白飯は多くのラーメン屋さんで提供されており、現金または食券と交換する形でスタッフがお茶碗によそって提供する方式が一般的です。一方、ぶぅさんではかなり珍しい方法で白飯を提供されています。
水風呂は水質重視へ(2)
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今後水風呂の水質を重視する消費者が増えて行くとすれば、下水道料金を軽減できる方法があるかどうか可能性を探ってみて、行けるとなったら天然水の水質勝負の方向へ設備投資する。これも温浴ビジネスの重要な経営判断のひとつなのです。