このシリーズでは、飲食部門を第二の収益の柱と期待しているものの、思うような結果が出せていない施設のために、「入浴料売上の半分程度の飲食売上」を目標として、その実現ステップを整理しています。
今回は、その目標に向けて「まず確実につかめる飲食需要」をどう捉えるかについて考えてみましょう。
シリーズ(1)でご紹介した計算を思い出していただきたいのですが、たとえば月間入館1万人、平均入浴単価640円なら入浴料売上は640万円。飲食売上がその半分＝320万円を目標とすると、飲食客単価＠800円の場合、飲食利用客数は4,000人で利用率は入館者の約4割という計算になります。
入館者の4割のお客様が飲食利用するというイメージは、なかなか高い利用率とお感じになるかも知れません。
実態と目標がかけ離れ過ぎていると、何をどうしたら分からなくなるものです。そこで、まずは確実につかめる飲食需要を逃さずキャッチすることが大切だと考えています。
確実につかめる需要とは、「風呂あがりにどうしても飲食を利用したい動機」にまず対応するということです。温浴施設特有の飲食利用動機とは…
注目の業界ニュース
【「観光しない旅」に見る体験型インバウンドの新潮流】
https://merkmal-biz.jp/post/87302
訪日外国人の間で、観光名所を巡るよりも「滞在そのものを楽しむ」“観光しない旅”が広がっているそうです。東京五輪での多様な食文化対応や、日本の安心・快適な生活環境が評価され、リピーター層を中心に滞在型観光が主流になりつつあります。
地方の宿泊施設のリノベーションや都市部の日常娯楽（カフェ、サウナ、岩盤浴など）も人気を集めているとのことです。
