ここ数年、AI（人工知能）の進化と普及スピードには正直驚かされます。数年前までは一部の専門家の道具だったものが、今では誰もが日常的に使える存在になりつつあります。
人がやっていた作業をAIに任せ、効率化や生産性向上につなげられるのであれば、活用しない理由はありません。
温浴施設の現場でも、すでにAI活用は始まっています。
POPや販促文の作成、口コミの集計・分析、イラストや画像生成による著作権リスクの回避など、いわば「手間がかかるが判断を伴わない作業」では、AIは非常に相性が良いツールです。人手不足が慢性化している業界において、こうした活用は今後さらに広がっていくでしょう。
一方で、「何でもAIに聞けばいい」という姿勢には明確なリスクがあります。
特に、経営判断そのものをAIに委ねる使い方には慎重であるべきです。
生成AIには、事実とは異なる内容をもっともらしく提示してしまう「ハルシネーション」という特性があります。正しい情報の中に誤りが混ざるため、利用者が気づかずに誤った判断をしてしまう可能性がある。
この点を踏まえると、「経営の答えをAIに出させるのは危険だ」という意見は、もっともだと思います。
そもそも経営判断とは、理念、コンセプト、市場環境、人的リソース、資金繰り、地域性など、無数の要素を総合した極めて人間的な意思決定です。単純な質問を投げれば正解が返ってくるようなものではありません。
私自身も長らく、「単純作業はAI、判断は人間」という線引きで考えていました。
ところが先日、ある温浴施設の現場で、その考えを少し修正したくなる体験をしました。
その施設では、飲食部門の業態戦略とコンセプトを大きく見直す議論が続いていました。現場と経営が意見を出し合い、私も交えて何度も検討を重ね、ようやく一つの結論に辿り着いたのです。
ただ…
注目の業界ニュース
【毎月26日は子ども無料＆銭湯体験を実施】
https://ondoholdings.com/news/30299
株式会社温泉道場は、2026年1月26日～11月26日の期間、埼玉県内の運営施設にて毎月26日「風呂の日」に、小学生以下を対象とした入館無料キャンペーンと「子ども銭湯イベント」を開催。
2026年を「026＝お風呂の年」と位置づけ、玉川温泉やおふろcafé各店などで、家族利用を促進しながら入浴マナーや銭湯文化を伝える取り組みで、次世代への文化継承と来館動機づくりを両立した企画として注目です。
