前回記事（2026年2月9日配信）では、あん摩・マッサージ・指圧・はり・きゅう・柔道整復師といった国家資格を持つ「癒やしのプロ」の数は、実はこの10年で確実に増えているという意外な統計数値をお伝えしました。
しかし、温浴施設の現場の皆さんの実感は「とにかく人が集まらない」という悲鳴に近いものでしょう。統計に表れない民間資格や無資格のセラピストを含めれば、その母数はさらに膨れ上がるはずです。それなのに、なぜ温浴施設のリラクゼーションサービスに人が集まらないのでしょうか。
そこには、この業界特有の「高すぎる離職率」と「独立志向」という構造的な課題があります。
人気セラピストともなれば、1人あたりの月間売上が100万円を超えることも珍しくありません。もし独立してその売上を維持できれば、年収1,000万円の大台も見えてきます。「腕一本で勝負できる」この世界で、離職率が高くなるのはある意味で必然と言えるかもしれません。
ここで、少し視点を変えて考えてみます。「現在働いている人」だけではなく、「過去に経験して離職した人」まで含めた潜在的な働き手はどれくらいいるのでしょうか。
公的な調査や業界推計をベースに、数字を組み合わせてみます。
・現在の就業者数：約70万人
（国家資格者 約33万人 ＋ 民間・エステ 約30～40万人）
・10年間の離職経験者：200万人以上
（平均勤続年数を2～3年と仮定。離職して長期間経過した人は除外）
この合計約270万人のうち、働き盛りの20代～40代が7割を占めると仮定すると…
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【温泉なしを逆手に】
https://newsdig.tbs.co.jp/articles/obs/2495948?display=1
大分県豊後大野市は温泉がない弱みを逆手に「サウナのまち」を掲げ、約500万円で軽トラサウナを導入。サウナ利用者を4年で834人から7829人へと約9倍に増やし、5月には新施設も開業予定とのこと。
自ら外部のイベントへ出向く「攻めのPR」や弱みを強みに変える発想は大いに参考になります。
