単なる集客装置ではない

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年間客数30万人×平均客単価750円で年間売上2.3億円。

この数字を聞いたら、どんな施設を思い浮かべるでしょうか。

私の感覚では、客数は多いですが客単価750円はちょっと低めなので、地方の繁盛している公共温泉施設あたりをイメージします。広い敷地に立派な建築と大きな大浴場、サウナは小さめですが源泉に恵まれており、平日昼間から地元客が絶え間なく来るような…。

ところが、実は冒頭の数字は温浴施設のものではありません。

日本フランチャイズチェーン協会が発表する、直近のコンビニエンスストア統計調査月報から取り出したコンビニエンスストア1店舗あたり平均の経営指標です。

通常コンビニエンスストアの経営指標は一日あたりの売上(日販)が重視されているのですが、温浴施設のように年間客数や平均客単価というとらえ方をしてみると、こういうことなのです。

コンビニエンスストアの平均的な店舗面積は1店舗あたり50坪～60坪、建築や内装への初期投資が3000万円くらいといったところなのですが、客数や客単価だけを見ると温浴施設と比べて遜色ないどころか、それを下回る温浴施設もたくさんあるのが現実です。

これまで、付帯部門はできるだけ直営で、その売上をできるだけ伸ばす努力をした方が良いと言ってきたのですが、その理由として「せっかく巨額の投資をして温浴施設という集客装置を作ったのに、そこから生まれるビジネスチャンスを活かさなかったり、みすみす他社に渡してしまうのはもったいないですから。」と説明してきました。

その考え方自体は今も変わっていませんが、「温浴施設は集客装置」という表現は誤解を招くので改めなければならないようです。

集客の数だけ見たらコンビニエンスストアとたいして変わらず、投資リスクは何倍も大きいのですから、何をしているのか分からなくなります。

では、温浴施設はコンビニエンスストアとどう違うのか。客数だけでなく、その特性をよく考えてみる必要があります。

ひとつは…

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