投稿者: aqutpas

温浴施設では、お客様の潜在ニーズを深掘りし、独自のサービスを提供することで、滞在時間を延ばし売上をアップさせる取り組みが増えています。例えば、「ジャケットレンタル」や「ibiKING room」、「着る毛布」など、お客様一人ひとりの細かなニーズに応えることで、施設の独自性を強化し、業界の多様性に貢献しています。お客様とのコミュニケーションを通じて新たなサービスを生み出す余地は無限にあり、それが施設の魅力をさらに高めていくでしょう。

昨年の暮れに、東北地方のあるスーパー銭湯様のマーケット環境と損益改善可能性の総合診断を実施しました。 診断の時点では業績はコロナ禍からの回復途上でしたが、収支バランスは概ね健全であり、コスト削減余地はそれほど多くないだろうと判断しました。

サウナイキタイの新たな方向性として、「サ飯」「サ旅」「熱波・サウナイベント」の情報提供に注力することが明らかにされました。これらは現代のサウナユーザーが求める情報であり、今後のサウナマーケットを形作っていく重要な要素です。施設運営では、単にサウナの設備や温度設定だけではなく、飲食や宿泊、イベントなどトータルな体験の提供が求められるようになります。

運転が苦手な体験を通じて、新しい仕事を学ぶ過程での「守破離」の重要性を理解しました。「守」で基本を守り、「破」で工夫し、「離」で独自のスタイルを確立することが、成長への道です。このプロセスを理解し、各ステップに合ったサポートと指導を提供することで、個人も組織もより効率的に成長することができます。

温浴施設の支配人や経営者は、お客様からの様々な意見や苦情に直面しますが、すべて事前に想定することは不可能です。重要なのは、施設の経営方針やポリシーを明確に持ち、確信を持って対応することです。また、日々の業務で学び直す機会が限られている中、「支配人養成講座」などの研修は、新旧問わず支配人にとって貴重な学びの場となります。

前回のメルマガ第2362号の記事では、 ──横浜にある一見普通のスーパー銭湯さんが売上高対人件費比率10%になっているのは、人件費を削っているのではなく、「生産性が高い」から── と書きました。 これをもうちょっと詳しくご説明します。

温浴施設の人件費率は、売上総利益に対して25%～30%が標準とされていますが、実際にはさまざまな要因によってこの比率は変動します。人件費を適切に管理し、経営の持続可能性を確保するためには、生産性の向上や効率的な人員配置が重要です。成功例として挙げられるスーパー銭湯では、人件費比率を10%まで下げることに成功していますが、これは単に人件費を削減しているのではなく、高い生産性を実現しているためです。